マイクロソフトは .NET のパフォーマンス向上に継続的に取り組んでいて、.NET Core 3.0 では ReadyToRun(R2R)という機能を追加しています。R2R は事前(AOT)コンパイルの一種で、ビルドの成果物に中間言語(IL)バージョンだけでなくネイティブバージョンを含める機構。ネイティブバージョンがあらかじめ用意されていれば JIT コンパイラを実行する機会を減らせる(完全にはなくせない)のでその分速くなる、という立て付けです。トレードオフはファイルサイズです。
ReadyToRun デプロイの概要 - .NET | Microsoft Learn
この設定は有効にすると原則として参照するダイナミックリンクライブラリ(DLL)にも適用されます。適用させないためには明示的な除外指定が必要です。
この挙動は思わぬ結果を引き起こします。除外設定なしで有効にされた R2R は、参照 DLL が署名されているとネイティブバージョンを追加するためにその署名を取り去ってしまうのです。
(署名についてはWindows アプリ開発者向けのコード署名オプション - Windows apps | Microsoft Learn参照)
論理的にはたしかにそうせざるを得ません。オリジナルの DLL の変更は署名した状態では行えませんし、ネイティブバージョンを追加された DLL にとってオリジナル DLL の署名は無効なので戻すこともできません。
ですが、その結果生じるのは提供元によって設定された署名という信頼性の根拠の 剝奪 です。つまり、 DLL 利用側は R2R を有効にしてビルドすると利用 DLL を 信頼できないものにした状態で利用することになる のです。念のため書き添えると、これは署名されて提供されるマイクロソフト製の DLL も例外ではありません。
これが問題として表面化しやすいのは Windows 11 で動作するアプリケーションをストア以外で配付するケースでしょう。現在の Windows 11 にはスマートアプリコントロールという保護機構が組みこまれています。
スマート アプリ コントロール - Windows apps | Microsoft Learn
スマートアプリコントロールがどのように動作するかは明確にされていないのですが、オンの状態では署名されていない DLL はブロックの対象になり得ることを確認しています。スマートアプリコントロールには除外設定もないので、ブロック対象と判定された配布アプリケーションを動かすにはスマートアプリコントロールをオフにするほかありません。
(なお観測する限りではスマートアプリコントロールの設定はセットアップ後に評価で始まり、オフに落ち着くのが一般的に見えます。他の条件も加味されているかもしれません。ブラックボックスなのではっきり言えることはありません)
配布アプリケーションを自己完結型とすれば問題になる確率は下げられるでしょうが、自己完結型としても 実行ファイル(.exe)に DLL が同梱されないケースも確認しているので、解決策とはならないケースは残りそうです。
しかし、そもそもの話に立ち戻れば、 署名されている DLL の署名を削除して配布可能にするという処理そのものがコード署名の信頼性を損ねる機能であると言わざるを得ないのではないでしょうか(この観点から言えば、署名削除を許容するマイクロソフトの見識は疑わざるを得ません)。
この観点に立ったとき、アプリケーションを配布する側として取るべき態度は次しかないように思えます。
- アプリケーションを配布するときはまず R2R をオフにした状態でビルドし、その成果物に署名されている DLL が含まれるかを確認、含まれているときは R2R はオンにはしない。含まれていないときのみオンにするかを検討する
以上、日本語で触れている Web ページが少ないので稿を起こした次第です。参考になりましたら幸いです。